「医師」が不動産投資に向いている理由とは

2018年05月01日

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  • ここ数年、ビジネスパーソンを中心に人気を博している不動産投資ですが、医師も例外ではありません。ここでは、なぜ医師に不動産投資が向いているのか、その理由を解説します。

  • 理由1「節税ができる」

  • 2015年に厚生労働省が行った「賃金構造基本統計調査」によると、勤務医の平均年収は1098万円。サラリーマンの平均年収は、転職サービス「DODA(デューダ)」によると418万円(2017年)なので、その差は700万円近いことになります。

    一般の会社員と比較して年収が高い医師は、税金(所得税や住民税)を多く支払っています。所得税率は、課税所得195万円までは5%ですが、195万円超330万円以下の部分は10%と上昇し、900万円超1800万円以下では33%、1800万円超4000万円以下では40%となります。さらに、給与収入が1000万円を超えると、2017年度分から給与所得控除が220万円まで引き下げられたため、税金の負担はかなり大きくなります。
    しかし、不動産投資をはじめることで節税が可能です。

    不動産所得は、ほかの所得との損益通算ができるため、不動産所得(賃料収入-必要経費)が赤字になった場合、給与所得から差額を引けます。つまり、不動産投資で赤字を出せば、所得税や住民税の負担を減らせるということです。
    必要経費として挙げられるのは、管理費、修繕積立金、火災保険料、不動産取得税、固定資産税、ローンの支払利息、管理費や修繕積立金などです。

    特に購入後の数年は、利息の割合が高く、減価償却費も多く計上できるため、不動産所得が赤字になるケースが高いといえます。

  • 理由2「好条件での融資を受けやすい」

  • 不動産投資において、いかに好条件で融資を受けるかは投資の成否を左右するといっても過言ではありません。いくら優良物件を見つけても、借り入れ金利が高い、融資年数が短いということでは、期待通りのキャッシュフローを得られないからです。
    医師の場合、年収が高いことはもちろん、まさに「手に職」と言えるので金融機関からの評価が高く、一般の会社員よりも好条件で融資が受けやすいといえます。

  • 理由3「多忙でもできる」

  • 医師の長時間労働はかねてから問題になっています。
    医療専門サイト「m3」によると、時間外労働が「月平均60時間」以上と回答した割合は、「常勤」では、勤務医は35.0%で約3人に1人、開業医は25.1%で約4人に1人を占めます。「常勤+非常勤」でも、勤務医35.9%、開業医19.3%。「非常勤」ではやや少なくなりますが、勤務医19.5%、開業医19.2%です。

    毎日が多忙過ぎて投資なんてできない・・・・・・そう思っている医師は多くいますが、不動産投資の場合、一度物件を購入してしまえば、管理業務の多くを管理会社に任せることができるため、手間がかかりません。これは他の投資(株やFX)に勝る大きなメリットです。
    したがって、忙しく働く医師だからこそ、不動産投資は向いているといえるのです。